CONTRIBUTOR

Niall McCarthy

Data journalist covering technological, societal and media topics

I am a Statista data journalist, covering technological, societal and media topics through visual representation. In fact, I love to write about all trending topics, illustrating patterns and trends in a quick, clear and meaningful way. Our work at Statista has been featured in publications including Mashable, the Wall Street Journal and Business Insider. You can see my latest work at statista.com.

  • フェイスブックの「ヘイトスピーチ削除数」が過去最高を記録

    フェイスブックは2020年5月12日(米国時間)、年2回の「コミュニティ規定施行に関する報告」を発表した。その中で、同社プラットフォームから削除された「問題を含むコンテンツ」についての最新のデータが明かされている。フェイスブックが2020年1月から3月のあいだに、コミュニティ規定に違反したとして措置 ...

  • パンデミック終息後も遠隔勤務を続けるべき理由とは

    新型コロナウイルスの感染拡大に関する悪いニュースがほぼひっきりなしに報じられるなかでは、落胆したり、落ち込んだり、いらいらしたりせずにいるのは難しい。悲惨な報道のなかにわずかでも明るいニュースが混ざっていれば、人々はそれにしがみつく。大都市の大気汚染が改善された話であろうが、最前線で治療にあたる医療 ...

  • コロナ対策として推奨されるマスク着用、米国民の対応には地域差

    新型コロナウイルスのパンデミック(世界的流行)を受け、オーストリアやドイツ、フランスをはじめとする各国がロックダウン(都市封鎖)を実施、感染の拡大を抑え込もうとしてきた。そして現在、すでに一部の国では、段階的な封鎖の解除が始まっている。これらの各国はロックダウンの緩和に伴い、特定の状況(食料品店や公 ...

  • 米各州の経済再開、市民の大半は「反対」

    米国の多くの州で、新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐためにこれまで行ってきたロックダウン(都市封鎖)を解除し、経済活動を再開させる動きが広まっている。だが、米紙ワシントン・ポストとメリーランド大学が成人を対象に4月28日~5月3日に実施、1005人から回答を得た世論調査の結果によれば、市民の大半が店 ...

  • 米旅行業界における新型コロナの影響、「911の9倍」に

    米国旅行協会とオックスフォード・エコノミクス(Oxford Economics)が公開した最新リポートにより、米国の旅行・観光業界における新型コロナウイルス感染症の壊滅的な影響が浮き彫りになった。米国では、旅行関連の直接消費額が5190億ドル減少すると見込まれている。経済生産高に換算すると1兆200 ...

  • 米国の新型コロナ死者、報告数を大幅に上回る可能性

    新型コロナウイルスの感染拡大が続くなか、次々と報告されるデータには、必ずしも一貫性があるわけではない。特に、死亡率についてはその傾向がある。たとえば、英国では病院で死亡する前にすでに検査で陽性と判断されていた人のみが、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)による死者としてカウントされている。そ ...

  • パンデミックによる景気悪化、新たに5億人が貧困に

    新型コロナウイルスをきっかけとした景気低迷について、迅速で大胆な対応がとられなければ、新たに5億人が貧困に追い込まれるおそれがあると、国際慈善団体オックスファム(Oxfam)が警鐘を鳴らしている。キングス・カレッジ・ロンドンならびにオーストラリア国立大学(ANU)が、オックスファムの依頼で調査を実施 ...

  • 新型コロナウイルス感染症、アフリカ系米国人に最も深刻な被害

    本稿公開時点(4月7日)のジョンズ・ホプキンス大学の集計結果によれば、米国の新型コロナウイルスへの感染者数は約37万人に達し、死者は1万1000人近くに上っている。米国の複数の州や都市の統計では、新型コロナウイルスがとりわけアフリカ系の人たちに深刻な被害をもたらしている状況が見え始めている。イリノイ ...

  • トランプがコロナ対応で批判したWHO 資金提供が多い国は?

    米政府が、新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)初期に対策を講じなかったことがますます厳しい目にさらされるようになっている。トランプ大統領は、先日行われた記者会見で非難の矛先を世界保健機関(WHO)に向けようとした。トランプ大統領はこれまで、今回の危機的事態の大きさに対する自らの責任を全て ...

  • 食料安全保障に優れた国ランキング 首位はシンガポール

    世界では現在、新型コロナウイルスによる感染症のまん延を防ぐため、非常に多くの人が家に閉じ込められている。ロックダウン(都市封鎖)の実施により、人々は米やパスタ、そしてなぜかは分からないが非常に多くのトイレットペーパーを買い占めており、スーパーマーケットは混沌(こんとん)とした状態になった。ドイツのア ...

  • 新型コロナ対応に苦慮する国々とGDPに占める医療費の割合

    3月31日、ドナルド・トランプ大統領の医療担当上級顧問らは、米国内の新型コロナウイルス感染症による死者が10万~24万人に上るとの見通しを発表した。これは厳しい社会的距離措置を継続した場合の数字で、そうした措置を実施しなければ、死者数は150万~220万人に跳ね上がると予想されている。現在までにもっ ...

  • 独病院がコロナ治療で欧州隣国を支援 重症患者を国内に搬送

    ドイツ空軍のエアバスA310型は3月29日、イタリア人の新型コロナウイルス重症患者6人を治療のためドイツに輸送すべく、イタリアのベルガモ空港を飛び立った。そのうち4人はハンブルクやヴェスターシュテーデの軍病院内集中治療施設に輸送され、他の2人はコブレンツの軍病院に送られた。ドイツ空軍は同日、重症患者 ...

  • 各国の自由度をスコアで示した報告書、ベストとワーストは?

    民主主義を擁護する無党派国際NGO団体「フリーダム・ハウス(Freedom House)」は2020年3月4日、世界各国の自由度を分析した年次報告書を発表した。「A Leaderless Struggle for Democracy(リーダー不在で民主主義を求める戦い)」と題された報告書の内容は、悲 ...

  • 米国のネット犯罪 昨年の苦情数と損失額は2000年以降最高に

    米連邦捜査局(FBI)のインターネット犯罪苦情センター(IC3)は先日、2019年のインターネット犯罪に関する報告書を発表した。それによると同国では昨年、2000年にサイバー犯罪データの記録を始めて以来、苦情数と損失額がどちらも最高を記録した。FBIでは2019年、米国で計46万7361件の苦情を記 ...

  • 出産費用が世界一高額な米国 母子が直面するリスクも高い傾向に

    米国での法外な出産費用に関する“怖い話”はすぐ見つかる。何かがうまく行かなかったり、予測していなかったことが起きたりした場合はなおさらだ。米国で出産したステラ・アポ・オサエトゥワムとその夫は2018年、英紙ガーディアンに対し、夫婦の三つ子が早産で生まれた際に病院から87万70 ...

  • 腐敗がまん延する国はどこ? 米国のスコアは過去8年で最低に

    国際非政府組織(NGO)のトランスペアレンシー・インターナショナル(TI)は先日、2019年の腐敗認識指数(CPI)を発表した。この指数は、世界中の180の国と地域を、専門家やビジネス関係者による公共部門の腐敗認識レベルにより順位付けしたものだ。昨年は世界中で反腐敗運動が躍進を遂げたにもかかわらず、 ...

  • 米国の職場での自殺者数 2018年は記録的な高さに

    米国での自殺率は21世紀に入った頃から着実に上昇を続けている。2000年には10万人当たりの自殺者数は10.4件だったが、それが2017年には14件になった。これは1999年と比べると33%の増加率で、1942年に記録が始まってから最大だ。その原因としては、米国のオピオイド危機やアルコール依存症、ス ...

  • 2019年にホームレス人口がもっとも多かったアメリカの都市

    米国住宅都市開発省が、全米のホームレス状況の詳細をまとめた最新報告書を発表した。同省の「2019年版ホームレス評価報告書」によれば、2018年から2019年にかけて、ある1晩においてホームレスだった人の推定数は、ほとんどの州で減少したにもかかわらず、全米では3%増加したという。全米での増加は、おもに ...

  • リアルとフェイクのクリスマスツリー、アメリカでの販売動向

    アメリカでは、12月に入ってから半ばくらいまで、数えきれないほど多くの家族が毎年決まって行う伝統行事がある。家族総出で、理想的なクリスマスツリー用のもみの木を探しに出かけ、それを持ち帰って飾りつけをするのだ。そうして、部屋中に漂うもみの香りを楽しむ。とはいえ、そこまでするのは面倒だと考える家族もいる ...

  • 「ヴィーガンに優しい都市」の世界ランキング

    気候変動や動物福祉といった問題についての意識が向上していることで、ヴィーガニズム(動物性食品を一切食べない完全菜食主義)がますます受け入れられるようになっている。それと同時に、自身の健康管理に気を配る人なども増加中だ。野菜を中心にした食生活は、かつては非主流派の運動だったが、いまでは主流の地位を確立 ...