CONTRIBUTOR

Niall McCarthy

Data journalist covering technological, societal and media topics

I am a Statista data journalist, covering technological, societal and media topics through visual representation. In fact, I love to write about all trending topics, illustrating patterns and trends in a quick, clear and meaningful way. Our work at Statista has been featured in publications including Mashable, the Wall Street Journal and Business Insider. You can see my latest work at statista.com.

  • 新型コロナ、今年の超過死亡数への影響は?

    米国医師会雑誌(JAMA)に先日掲載された報告書では、米国と18の先進国における2020年の新型コロナウイルス感染症の死亡者数と、原因を問わない超過死亡数が比較された。新型コロナウイルス感染症のみを原因とした死亡者数を見てみると、パンデミック(世界的大流行)の始まり(調査では2020年2月13日)か ...

  • 労働者にとって最も危険な国、ワースト8カ国が判明

    世界には、職場の安全に関してほぼ何の基準も設けられていない国が、いまだにいくつも存在する。世界各国の雇用主の大半は、自らが雇う労働者に対して安全で不安のない労働環境を提供する義務を負っているとはいえ、一部の国では規制が近視眼的なものにとどまっている。また、政府の管理監督がまったく存在しないため、状況 ...

  • 欧州の人たちは米大統領選挙でどちらを応援している?

    米国の大統領選挙をおよそ1カ月後に控え、欧州の人々の圧倒的大多数はジョー・バイデンを応援している。それを明らかにしたのが、欧州の主要国(デンマーク、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、スウェーデン、英国)の成人7000人以上を対象に、2020年9月15日~10月4日の期間に実施された調査会社ユーガ ...

  • 米大統領選テレビ討論会の視聴者数 特に多かった回は?

    米国では9月末、大統領候補による混沌(こんとん)とした波乱の第1回テレビ討論会が行われ、世界に衝撃を与えた。米調査会社ニールセンの調べによると、90分間の悪夢のようなテレビ討論会の視聴者は約7310万人だった。これは、米国の大統領候補テレビ討論会史上3番目に高い数字だ。視聴者数が最も多かったのは、ト ...

  • コロナ関連の誤情報や陰謀論、トランプ大統領が及ぼす影響

    新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に関連してメディアに流布する誤情報や虚偽、陰謀論を調査する研究をコーネル大学のチームが手がけた。ニューヨーク・タイムズが報じたこの研究では、2020年1月1日~5月26日に世界各国で発表された英語の記事3800万件を分析した。このうち、誤情報や、誤情報につ ...

  • 米国では毎年どれくらいの人がインフルエンザで死亡しているのか

    米国がインフルエンザの季節に突入しつつあるのに伴い、ソーシャルメディア上では、インフルエンザのほうが新型コロナウイルス感染症(COVID-19)よりも致死率が高いか否かをめぐる不毛で醜い論争が、すでにその頭をもたげている。10月6日にはドナルド・トランプ大統領が、毎年インフルエンザで多くの人が死亡し ...

  • ロボットの台頭が本格化、「ロボット密度」の高い国はどこか

    マシンの台頭はすでに本格化している。国際ロボット連盟(IFR)が2020年9月24日に公表した最新データによると、2019年に全世界の工場で稼働していた産業用ロボットは270万台で、史上最多となった。2019年の世界全体のロボット出荷台数は37万3000台。前年比では12%減少したが、過去3番目の高 ...

  • 米国での不平等 過去20年で経済に数兆ドルの損失生んだと推定

    米金融大手シティグループが発表した新たな報告書では、人種の不平等により米経済に過去20年間で16兆ドル(約1700兆円)という巨額の損失がもたらされたと推定された。また、給与格差を埋めることができなかったことで、国内総生産(GDP)には最大12兆ドル(約1300兆円)の損失があったとの推定だ。シティ ...

  • 米国の対テロ戦争で全世界の3700万人以上が避難民に

    9月初旬に発表されたブラウン大学の「戦争のコスト(Costs of War)」プロジェクトの報告書によると、2001年に始まった米国の「グローバルな対テロ戦争(Global War on Terror)」により、故郷を追われた人々の数は推計3700万人に達した。しかも、この数字は控えめな推計であり、 ...

  • 米国のコロナ対応、主な同盟・パートナー国の評価は?

    米シンクタンクのピュー・リサーチ・センターの調査によると、世界各国の米国に対するイメージは、大幅に悪化しているもようだ。特にドナルド・トランプが大統領に就任して以来、急速に変化しているとみられる。なかでも主要な同盟国・パートナー国の間で、米国に対するマイナスのイメージが大きく広がっている。さらに、新 ...

  • 地球の野生生物、50年で68%減 人間の活動が原因

    世界自然保護基金(WWF)が新たに発表した重要な報告書からは、世界の野生生物の数が過去50年で3分の2以上減少し、自然は空前のスピードで人間に破壊されていることが判明した。同報告書の「生きている地球指標(Living Planet Index)」は、脊椎動物4392種の2万811匹を追跡したものだ。 ...

  • 全米で8万人の航空会社従業員が一時帰休に直面

    CBSニュースは8月上旬、新型コロナウイルスのパンデミックが航空業界を直撃したことにより、全米で8万人の航空会社従業員が一時帰休に直面していると報じた。デルタ航空は、大幅に労働力を削減した航空会社の最新の例となった。約2000人の現役パイロットに対し、コロナウイルス支援・救済・経済保証法(CARES ...

  • パンデミックも一因か、国籍を放棄した米国人が記録的な数に

    米国籍を放棄する人が急増していることが、米ニューヨークの会計事務所バンブリッジ・アカウンタンツ(Bambridge Accountants)が2020年8月9日に公表したデータで明らかになった。2019年の12か月間で米国籍を放棄した人は2072人だったが、2020年前半6か月で放棄した人は5816 ...

  • 世界で新型コロナウイルスがまだ確認されていない国は?

    世界保健機関(WHO)が新型コロナウイルス感染症の流行をパンデミック(世界的大流行)と宣言してから4カ月以上になる。パンデミック(世界的大流行)と新型コロナウイルスは現在世界の隅々まで拡散し、コミュニティーを破壊し、人々の生活を以前は想像もできなかったような混乱に陥れている。ニュージーランドなど、国 ...

  • コロナ禍のなか、フェイスブックで医療関連デマの閲覧数が急増

    さまざまな社会問題についてキャンペーンを行う国際NGO、Avaazの最新調査によると、フェイスブックには医療や健康に関するデマ情報が氾濫しており、誤りや誤解を招きかねない内容を含む投稿の閲覧回数は、過去1年間で計38億回にのぼっていた。この問題は、2020年に入り、新型コロナウイルス感染症(COVI ...

  • 米国人の3分の1、新型コロナのワクチン接種に消極的との調査

    米国の新型コロナウイルス感染者数が500万人という恐ろしい数を記録する中、感染者の連鎖を断ち切って生活を通常時に戻す上で、ワクチン実現の可能性が人類にとって最大の希望のように見える。ニュージーランドなど、効果的な早期対策が取られたことで新型コロナウイルス感染症が実質的に根絶した一部の国は称賛され、そ ...

  • 米大都市で殺人が顕著に増加傾向 抗議活動やコロナが要因か

    新型コロナウイルス感染症のパンデミック(世界的大流行)が引き起こしたトラウマに加え、米国の大都市では殺人の数が急増している。この動向は、複数の異なる情報源による別々の報告から確認されている。また、特に犯罪アナリストのジェフ・アシャーが行った分析では、米国の23の大都市における殺人の数は昨年同時期と比 ...

  • パンデミックで利益倍増、米国の保険会社

    新型コロナウイルスのパンデミックにより、各種のビジネスモデルの弱点と順応力が浮き彫りになっている。順応力を見せているカテゴリーに含まれるのは、アマゾンのようなオンライン小売や、ネットフリックスのようなストリーミングサービスの企業だ。また、健康をめぐる深刻な危機は、医療保険会社にとっても、利益を押し上 ...

  • 米国で今年前半最も売れたEV 台数減少もテスラが市場独占

    テスラが、米国の電気自動車(EV)市場でいまだに優勢だということも驚くべきことではない。クリーンテクノロジーに関するニュースサイト、クリーンテクニカ(CleanTechnica)はこのほど、米国で2020年前半に売れ行きが良かったEVのモデルに関するデータを発表した。それによると、テスラ社の「モデル ...

  • 「ハリス人気」は本物か 民主支持者の世論調査で探る

    米大統領選の民主党副大統領候補にカマラ・ハリス上院議員が選ばれた。大統領候補となるジョー・バイデン前副大統領はツイッターで、「市井の人のために闘う恐れを知らない闘士であり、この国で最良の公僕の一人だ」と持ち上げた。母親がインド、父親がジャマイカ出身のハリスは、1984年のジェラルディン・フェラーロ( ...