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「デジタルノマド」として暮らしたい人は、この3年間で3倍に増加、2035年には10億人に達すると予想されている。

米国では、2021年に実際にデジタルノマドになった人は1500万人以上。平均年齢は32歳(ミレニアル世代、そしてX世代とY世代が中心)だった。また、2~3年後までにデジタルノマドになりたいと考えている人は、約2400万人とされる。

デジタルノマドたちについて興味深い点のひとつは、その65%以上が、実際には外国で暮らしながらリモートワークをしている「従来型の従業員」だということだろう。

デジタルノマドのメリット


デジタルノマドとして外国で暮らすことの主な魅力は、柔軟性のある生活スタイルや収入の増加、自由さ、どこでも仕事ができることなど。デジタルノマドたちは、仕事を邪魔されることが減り、社内の政治に巻き込まれることがなく、より静かな環境で、より集中して仕事ができるため、生産性が高まると報告している。

実際にこうした暮らし方を選ぶ人たちが滞在先を選ぶ際、重視するのは生活費やビザの取得要件に加え、WiFiの信頼性が高いことだとみられている。

ベストな滞在先は?


現在までにデジタルノマドビザの発給を開始している国は、およそ45カ国。だが、その数はほぼ毎月、増加している。デジタルノマドビザで滞在できる国に関する記事は、インターネット上にいくつも掲載されている。

例えば今月、ブルームバーグはビザの取得にかかる費用や時間、申請方法などを紹介。インサイダーは、ビザの取得に必要な最低月収が低い国の1~10位までを発表している。

欧州のスタートアップに関する情報を提供するシフテッド(Sifted)は、デジタルノマドビザを取得できる欧州の国々のリストを公表。税金や滞在可能な期間などについても説明している。

一方、滞在する国を選ぶ際に重視すべきことは、これら以外にもある。ここ数年でその重要性が大幅に高まっているのは、「健康」と「安全」だ。デジタルノマドの約70%を女性が占めることを考えても、これらは特に大きな問題だといえる。

優秀なソフトウェア開発者とそうした人材を求める雇用主のマッチングサービスを提供するレモン・ドット・アイオー(Lemon.io)は、各国のエピデミックやパンデミックへの対応能力を測る「世界健康安全保障指数(GHI)」と、平和の度合いを表す「世界平和度指数(GPI)」に関するデータを分析。デジタルノマドビザを発給する国のうち、最も「健康的かつ安全」な国を発表した。その結果は、以下のとおりとなっている。

*かっこ内は左がGHI(195カ国中)、右がGPI(163カ国中)ランキングの順位

・オーストラリア(#2、#27)
・ドイツ(#8、#16)
・ハンガリー(#34、#13)
・ニュージーランド(#13、#2)
・ノルウェー(#19、#17)
・ポルトガル(#33、#6)

Lemon.ioはそのほか、このランキングに入る可能性がある国として、イタリア、ラトビア、インドネシア(バリ)を挙げている。これら3カ国は現在、デジタルノマドビザの発給を開始するための準備を進めているという。

forbes.com 原文

編集=木内涼子

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