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Getty Images

8月4日に発表されたモーニングコンサルトの調査によると、スーパーヒーロー映画を楽しんでいる成人の割合は、1年前と比較して5%減少している。これは、傘下のマーベルを通じ、この分野への投資を拡大しているディズニーにとっては心配な傾向だ。

モーニングコンサルトの世論調査で、スーパーヒーロー映画を楽しんでいる成人の割合は36%で、昨年11月の41%から減少した。さらに、より懸念すべきデータと言えるのが、マーベルのファンを自称する人々の割合が、87%から82%に減少したことだ。

今回の調査は、マーベルの最新スーパーヒーロー映画「ソー:ラブ&サンダー」の公開から数週間後に実施された。この映画の興行収入は予想を下回り、レビューサイトRotten Tomatoesのレーティングも65%と、マーベルの直近6作品の平均支持率の75%を大きく下回っている。

マーベルスタジオのスーパーヒーロー映画部門の「マーベル・シネマティック・ユニバース」は、2008年の設立以来、29本を公開している。マーベルの作品は、ディズニーにとってますます重要なものとなっており、ストリーミングのDisney+にも貢献している。

しかし、「ソー:ラブ&サンダー」の興行収入は予想を下回ったものの、公開から1カ月未満で、米国内で2022年の第6位の興行収入を記録しており、同じくマーベルの「ドクター・ストレンジ イン・ザ・マルチバース・オブ・マッドネス」も、今年2番目に高い興収を記録している。

また、昨年12月に公開されたディズニーとソニーの「スパイダーマン:ノー・ウェイ・ホーム」は、批評家のみならず、ファンにも好評で、興行収入も世界全体で19億ドルと大成功を収めていた。

一方で今週、ワーナー・ブラザース・ディスカバリーは、すでに9000万ドル(約120億円)を費やしたとされる映画「バットガール」の公開を断念したと報じられた。

編集=上田裕資

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