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食料品が15分で届く超高速宅配サービスは、全米と海外で急速に広まった。しかし、こうしたサービスを提供するスタートアップは、どうやら先走りしすぎたようだ。最新調査で、こうした超高速サービスの需要がそれほど大きいわけではないことが明らかになったのだ。

デリバリー分野にAI(人工知能)サービスを提供するStor.aiが、米国に住む消費者1000人を対象に調査を行ったところ、食料品が15分で届くなら割増料金を「おそらく払う」と回答した人の割合は2%にとどまった。それに対して、割増料金を払ってまで食料品が15分で届くサービスを利用することは「絶対にない」と答えた人は57.5%だったと、米Forbesが伝えている。

この調査結果からは、消費者がスピードよりも、確実に商品が配達されることを重視していることがわかる、とStor.aiは述べている。実際、超高速宅配サービスを利用したときにいちばん困ったことは、「注文した商品が品切れだったときだった」と回答した人が22%いたのだ。「ユーザー体験が向上したら、超高速宅配サービスをもっと利用するだろう」という回答は27%だった。

小売業界に関するオンラインフォーラム「リテール・ワイヤー」の専門家委員会ブレーントラストに出席する専門家たちは、こうした調査結果を意外とは考えなかった。英データ分析企業グローバルデータのマネージングディレクター、ニール・ソーンダースもそのひとりだ。

「率直に言わせてもらうと、Qコマース(quick commerce)企業の圧倒的多数は、当初からビジネスモデルが破綻していた。客が払う利用料金では、サービス提供にかかるコストがカバーできないからだ」とソーンダースは述べた。「その上Qコマースは、問題を解決するためのソリューションというよりは、先に技術ありきのソリューションだ。10数分で商品が届かなければ困る、という消費者はほとんどいない」

メインストリート・マーケッツ(Main Street Markets)のディレクター、リチャード・ヘルナンデスも、「インフレが悪化し、企業が料金でコストを賄えないのが現状だ。こういう状態では、Qコマースが人々から必要とされるサービスとして継続するとは思えない」と語った。

インタラクティブ・エッジ(Interactive Edge)のゼル・ビアンコ(Zel Bianco)最高経営責任者(CEO)も、「よほどの緊急事態でもない限り、15分で食料品を届けてもらう必要などない」と話す。

翻訳=遠藤康子/ガリレオ

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