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プライド月間として記念されている6月。1969年6月のストーンウォールの反乱以来、LGBTQ+の権利は大きく前進してきたが、最も自由な社会であっても、このコミュニティはいまだに疎外と抑圧に直面している。LGBTQ+であると自称するアメリカ人の約3分の2は、私生活で差別を受けた経験があると答え、約半数は職場でクローゼット(秘密)にしているという。

また、ケルン大学の研究によると、LGBTQ+の人々は、慢性的なストレスや同性愛嫌悪の結果、うつ病や燃え尽き症候群になる可能性が約3倍高いことがわかっており、研究者のミリアム・フィッシャー博士は、医療サービスがこれに対応しなければならないと述べている。

「私たちの社会では、多くのLGBTQ+の人々が、ホモフォビアやヘテロセクシズムによる慢性的なストレスを経験し、その結果、健康障害を引き起こす可能性があります。差別の体験とは関係なく、差別を予期することでさえ、健康問題を生み出し、悪化させる可能性があります。私たちは社会としてこの不利益に対処しなければなりません」と、フィッシャー博士は語る。

フィッシャー博士は、医療業界がLGBTQ+コミュニティに特化したカウンセリングやメンタルヘルスサービスに力を入れるとともに、スポーツや文化、レジャーなど、LGBTQ+コミュニティの仕組みを強化するよう社会に働きかけていくことを推奨している。

LGBTQ+コミュニティのために医療分野が改善すべき領域は、これだけではない。性的マイノリティであることを理由に医師から偏見を受け、その結果、高いレベルの医療を受けられなかったという個人的な経験を持っている人も多い。

ノースウェスタン大学ケロッグ経営大学院の研究が、この事実を裏付づけている。経営・組織学のイブーマ・N・オニェドール助教授による研究は、性的マイノリティに対する医師の偏見が、ネガティブな健康結果の蔓延につながっていることを明らかにし、これは変えることができるし、そして変える必要があると述べている。

翻訳=上西 雄太

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