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フォーブス ジャパン編集部 編集者

合同会社こっから代表社員・黒川公晴(左)、NEC主席ビジネスプロデューサー・岩田太地(右)(写真=小田駿一)

個人と組織の関係は大きな変化の時代を迎えている。断続的なイノベーションを起こし、企業と個人がともに成長していくための新しい時代の組織づくりとはどのようなものなのか。NECで最年少の本部長に抜擢された若手リーダー岩田太地と、多くの大企業の組織・人材開発を手がける合同会社こっからの代表社員、黒川公晴に語ってもらった。


「私はいま、オフィシャルな組織は持っていない。直属の部下はいないんです。NECはそういうのもオフィシャルになりました。」

2021年4月NECのデジタルインテグレーション本部長に40歳で抜擢された岩田太地は、過去にインドで国民IDを利用し銀行口座取引を可能にするデジテルインフラ事業や日本の大手銀行とのジョイントベンチャーの立ち上げなど、新しい技術を使った社会インフラとフィンテック領域の最前線で活躍するスペシャリストだ。2022年5月現在、主席ビジネスプロデューサーというタイトルで新規事業開拓をおこなっている。

自身の現在の仕事の挑戦と課題について「より多くの人に、普段見えていない視線を持ってもらい、より良い変革につなげること。従来のピラミッド組織的な考え方から離れた発想をしてもらうこと」だと語る。「変革はしなくてはならない。しかも早く。それを実現するためには、より多くの人にこれまでとは異なる考え方をしてもらうことが必要なんです」。

そんな岩田が、企業の人材開発やコーチングを行なう合同会社こっからの代表社員、黒川公晴に自ら声をかけたのは2021年の秋のことだった。きっかけについて、「一言でいうと、うちの課長職が“疲れている”というサーベイ結果が出たんです」と話す。

NECでは3カ月に一度、社員の意識調査をおこなっているが、本部の中間管理職の結果が著しく悪かった。「何かが起こっている」と思った岩田は、自らコーチング研修を行なう専門家を探したという。「いい研修をしてくれる会社は探さないと見つからない。探すのに時間はかかってしまいましたが、近場で済ませてはいけない、と思いました」。

黒川は米ペンシルバニア大学で組織開発学を学び、外務省でワシントンD.Cやイスラエルの在外公館に駐在。異なる価値観のぶつかり合いや折衝のなかで個と個が生み出す可能性や、それを育む組織のあり方に強い関心を持ち、2018年に独立。福岡県糸島市を拠点に幼なじみとともに合同会社こっからを設立。アメリカの実験的高等教育機関ミネルヴァと連携するなど、国内外で数多くの企業に組織・リーダーシップ開発のサポートをおこなっている。

岩田は、黒川が話す「チームの器をつくる」「己を知る」という言葉に共感したという。

一方黒川は、岩田が『NECを日本一、働きがいのある会社にしたい』と口にしたことが印象に残っている。「僕らは『源』と呼んでいるんですが、その組織を本当に良くしたい、と思っている人がいるかどうかは、とても大きい。そこに可能性を感じないと、研修をしてもお互いに疲弊するだけ。岩田さんのその言葉に、コネクションを感じました」と話す。

昨年秋よりリーダーシップ研修に深く関わってきたふたりに、いま、大企業の働く現場で何が課題なのか、またより良くしていくためにはどうすれば良いのか、話を聞いた。

文=岩坪文子

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