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Getty Images

米国で退職者が相次いでいる「グレートリジグネーション」のトレンドが会社にもたらす影響について懸念する企業役員らは、従業員の退職理由のリストに新しい項目を加えることを考えるべきだ。それは、同僚とうまく働けないことだ。

従業員の個性の違いや衝突は士気の低下を生み、生産性を下げ、企業や組織にその他の危機的状況を生む。企業の経営者にとっては、これが経営に関する悩みの種となりかねない。

移住サービスを提供する国際企業キャップリロ(CapRelo)の新たな調査では、回答者の約4人に1人が仕事を辞めた理由として同僚を挙げていた。同僚の最も嫌な特徴として、受動的攻撃性を挙げた人は33.7%だった。

従業員が同僚にしてほしくない嫌な行動として、他には次のものが挙げられた。

・言い訳をすること(18.4%)
・偉そうな態度(15%)
・うわさ話(14.6%)
・何でも支配したがること(14.4%)

約2000人の米国人を対象としたこの調査は、2021年11月末に実施された。

同僚をうんざりさせる特徴とは対照的に、調査の回答者らは素晴らしい同僚の特徴も挙げている。最も多かったのは協調性(35.9%)で、その後には正直さ(22.1%)、順応性(14.6%)、コミュニケーション能力の高さ(10.3%)が続いた。

こうした点を踏まえ、ビジネスリーダーには次のようなアドバイスがある。

人事担当者の役割を再考


人的資源に関する米非営利団体(NPO)人材管理協会(SHRM)のウェブサイトは次のように述べている。

「人事はビジネスパートナーとなって管理職を支援し、管理職が提示されている問題に目を向け、潜在的な問題を明らかにできるようにすべきだ。重要なステップは、問題の存在を管理職に認識させることだ。管理職は対人関係の問題に取り組みたがらないことが多い。こうした問題は、非常に解決しづらい場合があるためだ」

長期的な成長を阻むものに対処


雇用法を専門とする弁護士でサード・イヤー・コンフリクト・レゾリューション(Third Ear Conflict Resolution)の最高問題解決責任者を務めるナンシー・L・シックは、「同僚と一緒に働くことができない、あるいはその意志がない従業員は別の場所で働けるよう、解放しなければならない」と述べた。

「こうした人は短期的にどのように良い成績を収めていたとしても、最終的には長期的な成長を阻むだろう。こうした人が連携を取らず自己中心的に働いている場合、その人はチームの一員ではなく、協働に関する誤ったメッセージを送ってしまう。こうした人が勝手に振る舞うことを許されると、その成功を超えられる良い従業員は去ってしまうだろう」(シック)

彼女は「これこそがおそらく、低給や長時間勤務などと同様に『グレートリジグネーション』の原因だろう」と結論づけた。

翻訳・編集=出田静

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