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Steve Lovegrove / Shutterstock.com

人の属する階級はいま、どれくらい簡単に見きわめられるのだろうか。決め手は、銀行口座の残高か、職業か、それとも余暇の過ごしかたなのか。

英紙テレグラフの報道によれば、英公共放送BBCは2022年3月、多様性推進の取り組みを発表。2027年までに、「社会的・経済的に低い背景をもつ(lower socio-economic background)」従業員を全体の4分の1まで増やすという目標を掲げた。

とはいえ、従業員の出身階級は、簡単に判断できるのだろうか。また、自分がどの階級に属しているのかを、誰もが把握しているのだろうか。

近年は、階級間の境界線が曖昧になっており、階級を見きわめる新たな概念が生まれている。

英国の社会的流動性委員会(Social Mobility Commission)は、労働者階級(working class)の背景を持つ者の定義について、「世帯の主たる所得者が、社会経済的な階級が低いか、労働者階級の職(肉体労働や単純労働)に就いている場合」と定義している。

草の根民主主義活動を支援する英組織Demosは、「社会経済的地位の低い集団」について、学歴が低く、職場での権限や力も小さいと指摘する一方で、労働者階級は常に、「製造分野で働く白人男性という典型」には限らない多様性があると強調している。

BBCは2013年、主要大学の社会学者たちと共同で、階級が真に意味するところを再定義する研究調査プロジェクトを実施した。その際に立てられた仮説は、従来の階級序列である上流、中流、下流という概念は時代遅れであり、21世紀の現代社会にそぐわないというものだった。

このプロジェクトでは、人の階級を特定する方法として、職業や資産、教育水準を基準にすることをやめた。階級の概念を押し広げて、経済的・社会的・文化的な指標を盛り込んだのだ。

「経済的資本」については、世帯所得額と貯蓄額、(持ち家がある場合には)住宅の価値を調査した。「社会的資本」については、社会的なつながりをもつ人の数と職業を包含し、「文化的資本」については、学歴や趣味、教養、余暇の過ごし方などを分析した。

この研究では、16万1000人を対象にして実施した調査の結果に基づいて、新たに以下のような「7つの階級」を打ち出した。

翻訳=遠藤康子/ガリレオ

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