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VISION-S 02の車内空間のイメージ。独自の立体音響技術「360 Reality Audio」を搭載する予定

ソニーは1月初旬、米・ラスベガスで開催されたエレクトロニクスの展示会「CES 2022」で、同社が誇るセンシングやエンターテインメントの先端技術を乗せたEV(電気自動車)「VISION-S」を市場に投入する計画を発表した。今春にはソニーモビリティを立ち上げ、EVを含むモビリティ部門の事業化を本格的に目指す。

VISION-Sのプロジェクトを率いるソニーの川西泉常務に、新たにモビリティの事業を立ち上げることを決めた背景、描いている展望を聞いた。


ソニー 常務 AIロボティクスビジネス担当 AIロボティクスビジネスグループ部門長の川西泉氏

ソニー初のEVを支えるパートナーの存在


VISION-Sは、2020年のCESで初めてコンセプトが披露された。それから2年、ソニーが、VISION-Sを一般に販売するEVとして開発を進めるという話題は、おそらく今年のCESで最も多くの関心を集めたのではないか。出展者として現地に足を運んだ川西氏もまた、狙い通りの反響を得たことに手応えを感じているようだ。


ソニーは2022年のCESにブースを出展。数ある展示の中で最も注目を集めたのは、ソニー初の電気自動車「VISION-S」だった

「これまでにもソニーは、モビリティが次世代のメガトレンドになるという展望を伝えてきた。事業化については、今のソニーが持てる技術やサービスの強みをモビリティの領域にも活かせるという見通しがある程度見えたからの判断。直近で何か劇的な変化があったわけではないが、積み重ねによる経験値が増してきたことが大きいと思う」(川西氏)

VISION-Sについてはプロジェクトを立ち上げた当初から、ソニーが自社で製造を行わない“ファブレス”の業態が想定されていた。その上で、完成車としてEVを設計し、製造から販売、アフターメンテナンスまで一連の手続きを建て付けてきた。

自動車の製造については、ソニーが土台から立ち上げることは困難という判断から、試作車の段階からオーストリアに拠点を置く自動車製造業社のマグナ・シュタイアをパートナーとしてきた。「2020年のCESでVISION-Sを発表してから、多くの方々に声を掛けていただいた。パートナーと組むことにより、モビリティの事業化が見えてきたところもある。あとはどのタイミングで実施するか」と、川西氏は経緯を振り返る。

豊富な実績を持ち、VISION-Sの土台を担うEVプラットフォームを提供するマグナ・シュタイアは、自らのカーブランドを持たずに、高度な技術とノウハウをベースにOEMを展開する。「自動車産業の中ではとても希有であり、容易に得がたいパートナーだった」と川西氏は話す。


マグナ・シュタイアが開発・提供する、VISION-Sの土台を担うEVプラットフォーム。クーペにセダン、SUV、MPVなど様々な車種で共用できる。CESで発表されたVISION-Sの新しいSUVタイプの試作車にも採用されている

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文=山本 敦

ソニーEV
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