フォーブス共同編集者

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動画投稿サイトの米ユーチューブは、ショート動画ツール「YouTube Shorts(YouTube ショート)」を使って動画を作成・公開したクリエーターを対象に、向こう1年半で計1億ドル(約109億円)を提供すると明らかにした。

新たに立ち上げた「YouTube Shorts Fund」と呼ぶ基金を通じて、毎月、視聴回数やエンゲージメントの多いショート動画を制作したクリエーターたちに報奨金を出す。

YouTube Shortsのグローバルパートナーシップ責任者、エイミー・シンガーはブログへの投稿で「Shorts Fundは、ユーチューブのショート動画の収益化モデル構築に向けた旅の第一歩です。このモデルの構築にわたしたちは最優先で取り組んでおり、うまくやり遂げるにはしばらく時間がかかるでしょう」と述べている。

ソーシャルメディア各社は長らく、サイト上での収益化はおおむねクリエーター任せにしていた。だが、クリエーターの稼げる方法を増やすことに力を入れた中国発の短編動画プラットフォーム、TikTok(ティックトック)の台頭で変革を迫られ、以後、各社が短編動画機能を追加したり、YouTube Shortsのようなクリエーター支援ファンドを創設したりしている。

最近も、写真・動画共有アプリのSnapchat(スナップチャット)を運営する米スナップが、短編動画機能「Spotlight」で動画を投稿したユーザーに1日あたり最大計100万ドル(約1億900万円)を支払うと発表。米フェイスブックも同様のファンドの設立を検討していることを、マーク・ザッカーバーグ最高経営責任者(CEO)が明らかにしている。

本家のTikTokも負けていない。「Creator Fund」と呼ぶ基金を通じて、向こう3年に世界で20億ドル(約2180億円)あまりを提供すると3月に発表している。

YouTube Shortsは昨年、米国外でベータ版が公開され、米国では今年3月に利用可能になった。米国での公開に先だち、ショート動画の総再生回数はすでに65億回にのぼっていた。

編集=江戸伸禎

YouTubeスナップチャット

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