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2019年は電気自動車(EV)、特にEVメーカーのテスラにとって、極めて重要な年となるだろう。そして、米調査会社J.D. パワーはEVとテスラのどちらについても、明るい見通しを持っている。

同社が双方を楽観視するのは、EVの販売台数が急増しているためだ。だが、前向きな予測をする理由は他にもある。単独インタビューに応じた同社マーケティング・インテリジェンス・グループのデービッド・パリスは、「販売に関して言えば、2018年は特に興味深い年だった」と語る。

2017年におよそ20万台だった米市場でのEV販売台数は、昨年は約30万台に増加した。これは同市場に複数の新型EVが投入されたことなど、幾つかの要因によるものだ。中でも特に大きな影響を及ぼしたと言えるのは、テスラの「モデル3」だ。

ただ、パリスがEV市場の今後を楽観視する理由は、好調なモデル3の販売と自動車メーカー大手各社によるEVの発売以外にもある。それは、現在販売されているEVの残存価値が上昇していることだ。

高まる中古EVの価値

EVはこれまで、市場における再販価値の低さが目立っていた。再販価値はその商品が消費者にどれだけ受け入れられているかを示す重要な指標であり、月当たりのリース料金にも直接影響する。つまり、再販価値が低いということは、リース料が割高であるということだ。だが、この状況は昨年、大きく変化した。

パリスがそれを示す例として挙げるのが、他社に先駆けて発売されたEVの一つである日産「リーフ」だ。昨年販売された2015年モデルのリーフ(標準仕様の場合)の希望小売価格(MSRP)は、平均で新車価格の30%だった。2017年には、2014年モデルのMSRPは新車時の平均23%だった。

さらに、昨年第4四半期末の2015年モデルの中古車競売価格は、前年第4四半期末より1%近く上昇していた。これは、走行距離の増加や12カ月分の損耗にもかかわらず、同モデルの価値が下落していないことを意味しており、異例のことだ。

こうした傾向は、今後も続くのだろうか──?

「もちろんだ」とパリスは言う。ただし、テスラが今年、逆風に直面することがないというわけではないという。

編集=木内涼子

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